2017年01月05日 公開
2023年05月16日 更新
――なるほど。なんとか理解できたと思います。いま、ビットコインのP2Pにはどのくらいのコンピュータが参加しているのですか。
野口 世界中で7千から1万のコンピュータが参加していると言われています。ブロックチェーンの信頼性も、P2Pの過半数のコンピュータが結託してデータを書き換えた場合には保証できなくなります。これを「51%問題」といいます。そこで、結託できないように、十分に多いコンピュータが参加していることが望ましい。7千から1万という数は、十分に多いと考えられています。
――ブロックチェーンを使って事業を起こそうという企業は、そのくらいのコンピュータをまずは集める必要があるということですか。
野口 そこはとても重要なところです。先ほども三菱東京UFJ銀行の例を挙げましたが、ビットコインの成功を受け、最近では似たような仮想通貨がいくつも現れています。それらはいずれもビットコインと基本的に同じようなブロックチェーンを使って運営されています。
ところが、銀行が独自に進めている仮想通貨発行は、確かにブロックチェーンを使っているのですが、実はこれまで説明したブロックチェーンとは似て非なるものなのです。
――つまり、銀行が使っているブロックチェーンは「まがいもの」ということなのですか?
(第2回につづく)
(取材・構成:川端隆人、写真撮影:長谷川博一)
更新:12月04日 00:05