
※本稿は、山川清弘著『教養としての 三菱・三井・住友』(飛鳥新社)より、内容を一部抜粋・編集したものです。
企業グループの実力を測るとき、「歴史」や「ブランド」だけでは見えてこないものがあります。それが「数字」です。時価総額、従業員数、海外売上比率、そして初任給。これらの指標を並べてみると、三菱・三井・住友という3つの財閥グループが、それぞれまったく異なる「顔」を持っていることが浮き彫りになります。
本記事では、最新データをもとに、各グループの主要企業をランキング形式で紹介していきます。
これまで紹介していなかった企業もランクインしてくる場面があり、それぞれのグループの幅の広さをさらに実感する内容となっているはずです。
企業の時価総額とは、「株式市場における、その会社の値段」を指します。つまり、時価総額が大きれば大きいほど、その会社が高く評価されているということになります。
次の表を見ていただくとわかるように、「金融」と「総合商社」、そして「不動産」がトップに集中しています。特に金融の時価総額はどちらもケタ違いの大きさです。
銀行は、個人や企業から集めたお金を貸して利ざやを稼ぐビジネスで、日本経済全体の〝血液〟のような役割を担っています。
金利や景気の変化が利益に直結するため、相場環境が良い時期には時価総額も伸びやすい業種と言えます。
三菱グループのランキング上位を見てみると、「金融」「商社」「インフラ・重工」「不動産」「エネルギー」「海運」など、景気や世界経済の動きに強く連動する、スケールの大きな業種が多いです。三菱UFJフィナンシャル・グループと東京海上ホールディングスは金融部門の中心であり、三菱商事と日本郵船は海外と貿易をするというその性質上、グローバル市況に大きく影響されます。
ENEOSホールディングスは、実は三菱グループの一角。ガソリンスタンドのイメージが強いかもしれませんが、石油・エネルギー産業の代表格です。
三井グループは、三菱グループと同じく、銀行・保険・総合商社・海運など、金融とグローバルビジネスが上位を占めていますが、三井グループの特徴は「不動産」「物流」「消費」に強いことです。
三井不動産はオフィスビル、商業施設、住宅、ホテルなど幅広い不動産事業を展開しており、日本を代表するデベロッパーです。三越伊勢丹ホールディングスは百貨店、小売の顔であり、王子ホールディングスは紙・包装・森林資源といった生活基盤に直結するビジネスを持っています。
さらに、商船三井や三井海洋開発、三井金属など、海運・海洋エネルギー・素材系の会社も上位に入っており、「モノとエネルギーを運ぶ力」と「街や生活を作る不動産・小売」が同居しているのが三井グループの魅力です。
住友グループの特徴は、「電気・IT」「素材」「不動産」「森林・住宅」がバランスよく並んでいることです。NECやSCSKはIT・通信分野の中心で、デジタルインフラやシステム開発など、今後も需要が拡大しやすい分野を担っています。
また、住友電気工業や住友金属鉱山は、電線・自動車部品・電子材料・金属資源など、インフラとハイテクの土台になる素材企業です。
住友不動産はオフィス・マンション・商業施設などを手がける大手デベロッパーで、住友林業は木造住宅や森林経営など、環境・サステナビリティと相性の良い事業を展開しています。
ここに、三井住友フィナンシャルグループやMS&ADインシュアランスグループホールディングス、三井住友トラストグループといった金融系が加わることで、「金融+IT+素材+不動産+住宅」という、「技術と暮らしと環境」に寄ったポートフォリオが出来上がっています。
三菱グループが重工・エネルギー色、三井グループが不動産・流通色が強いのに対して、住友グループは「素材とテクノロジーを軸に、暮らしと環境を支えるグループ」と表現できそうです。

更新:06月03日 00:05