「心が折れる職場」はなぜ生まれるのか？

2017年02月10日公開
2017年02月10日更新

見波利幸（日本メンタルヘルス講師認定協会代表理事）

自分の身は自分で守る！社員個人がすべきこと

　安全配慮義務に違反した職場は、社員個人の力で変えられるものではない。かといって、メンタル不調を防ぐために個人が何もできないわけでもない。「個人がメンタル不調に対してあまりにも無頓着で、無防備であることにも問題がある」と見波氏。

「いくら長時間労働でも、仕事にやりがいを感じたり、仕事を通して自分の成長を実感したり、将来への希望があればメンタル不調にはなりません。もちろん、先に述べた上司のサポートも不可欠です。上司に言われるままやらされ感で仕事をするのではなく、自分のキャリアを見据えながら、いかに仕事の価値を創造するかという視点で仕事に取り組むことが大切です」

　仕事への向き合い方に加えて、ストレス耐性を高めることも個人が取り組めることのひとつだ。

「睡眠を十分に取る、運動をするなど、ストレス耐性を高めるために必要なことを知り、実践することが大切です。メンタルヘルスを会社や上司任せにせず、自分の身は自分で守っていかなければならないのです」

取材構成　前田はるみ　写真撮影　長谷川博一

『THE21』2017年3月号より

著者紹介

見波　利幸（みなみ・としゆき）

〔一社〕日本メンタルヘルス講師認定協会代表理事

1961年生まれ。大学卒業後、外資系コンピュータメーカーなどを経て、98年野村総合研究所に入社。メンタルヘルスの黎明期より管理職向け1日研修を提唱するなど、日本のメンタルヘルス研修の草分け的存在。現在はエディフィストラーニング㈱（キヤノングループ）の主席研究員として、研修や講演、カウンセリングや職場復帰支援を行なう。著書に、『劣化するシニア社員』（日経プレミアシリーズ）など。