40代がこれから直面するヤバい「職場の大激変」とは⁉

「通勤しない」働き方がスタンダードになる

働き手の数が減る中で、今まで通りに働けない人が増えれば、企業も対応せざるを得なくなります。そもそも、「毎日通勤して、一つの場所に社員が集まって働く」という会社に対する概念そのものが変化すると思います。

親のそばにいながら在宅で仕事をするとか、地域ごとにサテライトオフィスを設けて自宅や高齢者施設の近くで働くといったワークスタイルが当たり前になるのではないでしょうか。

これは介護中の社員への対応という側面だけではありません。若い世代の貴重な労働力と時間を最大限に活用する手段としても必要になると考えられます。日本全体の高齢化が進むのに伴い、「オフィスの高齢化」も進行します。

約40年前は若い世代ほど多かったのが、最近は40代が最多で、50代以上の割合も増えています。この高齢化は今後さらに進み、国立社会保障・人口問題研究所の推計によれば、2040年には勤労世代の3分の1を50代以上が占めるとされます。

そうなれば、限られた若い世代の労働力をいかに最大化するかを考える必要が生まれます。その解決策の一つが、先ほどの多様なワークスタイルの実現になるわけです。

通勤中は、基本的に生産も消費もできません。若い世代は働き手であると同時に、大事な消費者であり、地域の担い手になるべき人材です。その若者たちの貴重な１時間や２時間を通勤のために奪っていいものか。

もっと在宅やサテライトオフィスでの勤務を拡大して、これまで通勤に費やしていた時間を有益に使ってもらうべきではないのか。そんな議論がどの企業でも出てくるはずです。

賃金労働だけが社会を支える手段ではありません。ボランティアや地域の活動への参加や、余暇を楽しんで消費を促進することも、社会を支える手段です。支える側より支えられる側が増える中、若者が仕事以外に使える時間を増やすことは、社会全体にもメリットがあるのです。