2018年08月20日 公開
2023年03月14日 更新
新規事業のプロジェクトも、日本企業における成功率は極めて低いのが現状です。
大企業でよくあるのが、社内のコンペやビジネスプランコンテストで選ばれたテーマをプロジェクト化し、アイデアの提案者にプロマネを任せるケースです。
この場合、スタート時には役員レベルが何人も後ろ盾について応援してくれます。
ところが、途中からプロジェクトの雲行きが怪しくなったり、自分が管轄する部門に不利益となる事態が発生した途端、役員たちはさっさと手を引いて逃げ出します。
支援者を失ったプロマネは、必要な人材や予算などのリソースを失い、プロジェクトは完全に頓挫します。メンバーからは突き上げをくらい、チーム内は混乱に陥ったまま、最終的に中途半端な状態でプロジェクトは解散に至ってしまう……。これが典型的な失敗パターンです。
さらにひどいのは、プロマネ一人が失敗の責任を負うことになり、プロジェクトが終わってからも周囲からの評価は下がったままになってしまうことです。
スタートの時点で、後ろ盾についた役員が「もし失敗しても責任は自分がとる」と明確にしていれば、この事態は回避できるはずです。ところが日本のプロジェクトは、権限や責任の所在が曖昧なまま進むので、いざ問題が起こった時に結局プロマネが泥をかぶることになります。
プロマネを引き受けても何もいいことがないのだから、社員たちが「プロジェクトには参加せず、通常の業務に専念したほうが得だ」と考えるのも無理はありません。
しかし実際は、前述の通り、どの会社でも「プロジェクト的な仕事」は増える一方です。
そのたびに誰かが嫌々ながらプロマネを引き受け、メンバーも会社の命令によって仕方なく参加していたら、プロジェクトの失敗確率はますます上がるだけです。海外企業との差も広がるばかりで、グローバル競争の中で日本企業だけが取り残されてしまいます。
これは日本という国全体にとっても、大変由々しき事態です。
暗い話が続いてしまいましたが、考え方を変えれば、これはチャンスでもあります。
プロジェクトを敬遠する人が多い今、「プロマネの達人」と呼ばれるほどのノウハウを身につければ、ビジネスパーソンとして抜きん出ることができるからです。
AIがどんなに発達しても、プロマネをやり遂げる力があれば、あなたはどの企業でも引く手あまたの人材になれるはずです。
更新:11月22日 00:05