2019年10月17日 公開
2023年02月24日 更新
こうした内部情報をどのようにして把握するか疑問に思ったかもしれないが、これはターゲット顧客のHPの組織図や人事異動情報、上場していれば有価証券報告書の組織図や組織体制に関する記述を参考にして判断すればいい。
その方法で把握できない場合は、相手企業の情報システム部、人事部、広報部などのいずれかの部署に電話を掛けて聞いてしまうのが手っ取り早い。
参考までにトークを紹介すると、「ソリューションセミナーの案内状の件で、1点お聞きしたいのですが、御社の基幹システムはユーザー部門で担当されているという理解でよろしいでしょうか」といった感じだ。
口実があると電話の難易度が下がる。随分先のセミナーでも展示会でも構わないので、事前に口実を考えておくとよい。
この他のざっくりしたセオリー、タイプ分けを紹介しておくと、バイトやパートさんの採用であれば、担当しているのは人事部なのか、店舗運営部なのか、実際の店舗なのかは、組織図とチェーンの規模である程度特定できる。
あるいは、営業などの研修であれば、自社で研修子会社を持っている場合はそこの営業研修部が窓口になる場合が多く、そうした子会社がない場合は人材開発部、営業企画系の部門、営業本部などが窓口になる。
また、中小企業でオーナー企業の場合は、年間数百万円以上の規模感の取引は、社長を営業窓口にできている営業パーソンが圧倒的に有利になることも知っておきたい。
この機会に、一度ターゲット先の精度を高める取り組みをしてみよう。
(出展:営業サプリhttps://www.eigyousapuri.jp/)
更新:11月23日 00:05